文部科学省の外郭団体である財団法人「一ツ橋文芸教育振興会」と「日本青少年研究所」は、2003年秋に日本・米国・韓国・中華人民共和国の高校生各千人を対象にアンケート調査を行い、2004年2月にその結果を発表した。この結果にもとづき、読売新聞は、日本では「女は女らしくすべきだ」を肯定した生徒が28.4%であり、他国（米58.0%、中71.6%、韓47.7%）よりも「突出して低い」と報じた。また、「男は男らしく」を肯定した人も43.4%と、4カ国で唯一半数以下であると指摘した
なお、上記の新聞記事が引用し、日本青少年研究所が公開している調査報告書には、単純集計結果と男女別集計結果が記されている。この報告書における男女別集計結果によれば、調査対象者と各項目を肯定した者の男女比は下記の通りである。
 日本 |
 米国 |
 中国(大陸) |
 韓国 |
|
|---|---|---|---|---|
| 調査対象 （男子：女子） | 35.0：64.8 | 47.6：52.1 | 45.7：54.0 | 52.9：47.1 |
| 女は女らしくすべきだ 肯定 （男子：女子） | 38.9：22.5 | 61.0：55.5 | 75.4：68.0 | 61.3：32.3 |
| 男は男らしくすべきだ 肯定 （男子：女子） | 49.2：40.4 | 65.1：62.4 | 83.0：79.7 | 67.4：40.9 |
読売新聞2月20日朝刊の社説は、「日本青少年研究所」が公開した4カ国対象の意識調査において、「女は女らしくすべきだ」を肯定した日本の生徒が少なかった事などにもとづき、「教育界で流行している『ジェンダーフリー』思想の影響を見て取ることができる。」とし、その社説の最後で「調査結果は、倒錯した論理が広がったときの恐ろしさを示している。」と結論づけた。
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